第5講では、これまで築いてきた医療連携の土台をさらに活かし、「施設内でできる医療・対応を増やし、不要な外来受診や入院を減らすための組織づくり」について解説します。
「熱が出たらすぐ受診」「急変したらすぐ搬送」という従来のワンパターンな対応を改め、特別養護老人ホーム（特養）の施設長や主任・リーダー看護師が主導して施設内の対応力を高めるための実務ポイントを見ていきましょう。
1. 「治療は病院」の意識を改め、「生活を支える医療」を施設で実践する
これまでの介護現場では、「医療や治療は病院の仕事であり、施設は生活の場だから何かあればすぐに病院へ送る」という固定観念が根強くありました。
しかし、制度上および配置医との事前の合意のもとで、特別養護老人ホームの施設内で対応できる医療や初期対応の範囲は想像以上にたくさんあります。 「誰かが教えてくれるわけではないから」と、何かある度にヒヤヒヤしながら安易な受診や搬送を繰り返すのではなく、配置医と経営者・看護師がしっかりと協議し、「施設内で対応できる範囲」を文書化してルール化することが、スタッフの安心感と組織の安定を生み出します。
2. 発熱時・急変時の「初期対応フロー」を明確に分ける
感染症（インフルエンザやコロナ等）の流行や発熱などのトラブルが起きたとき、現場がパニックにならないためには、「施設内でできること」と「受診・搬送すべきこと」の切り分け（フローの整備）が不可欠です。
- バイタル・状態観察の徹底： 体温、血圧、酸素飽和度（SpO2）、意識レベルを客観的に評価する。
- SBARを用いた報告と包括的指示の活用： 配置医への報告時は状況・背景・評価・提案（SBAR）の法則を使い、解熱剤の投与など包括的指示の範囲内であれば施設内で速やかに初期対応を行う。
- 医療物品・酸素等の管理： 酸素濃度の小さなボンベだけでなく、緊急時に迅速に使用できるよう契約・配備の体制を整えておく。
こうしたフローを文章化し、職員全員で共有・訓練しておくことで、「いざという時に自分たちは施設内でここまで対応できる」という確固たる自信が生まれます。
3. 看護師の専門性を活かし、無駄な業務負担をなくす
「処置は病院でするもの」という思い込みから、本来なら施設内で完結できるケアのために看護師が頻繁な外来受診に付き添い、本来の業務が圧迫されているケースが見受けられます。
医療物品や薬剤、検査物品の棚卸し頻度や責任の所在を明確にし、介護職員ができる医療行為・できない医療行為の切り分けも行いながら、チーム全体でタスクを整理すること。 これにより、看護師が専門性を発揮して利用者の生活を支えられる環境が整い、慢性的な業務過多や人間関係の摩擦を防ぐことができます。
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記事執筆者プロフィール
眞鍋 哲子（まなべ てつこ） 株式会社ONMUSUBI 代表取締役 ／ 看護師・介護支援専門員 看護師経験33年、うち高齢者施設看護に23年間従事（社会福祉法人での看護介護統括、主任看護師等を歴任）。産業医科大学 産業保健学部 非常勤講師（老年看護学）として15年以上教鞭をとるほか、福岡県 “喀痰吸引等研修 講師養成課程” を務める。50床の特養にて年間延べ1,073日の入院を49日へ削減した実績をもとに、全国の高齢者施設に向けた医療・介護連携コンサルティング、研修、デジタル教育プログラム『施設医療アカデミー』を展開している。